概要

センター長のメッセージ

高度な教育研究を支える全学技術センターへの期待
全学技術センター長 財満 鎭明

名古屋大学は、創造的な研究活動によって真理を探究し、世界屈指の知的成果を生み出すことを目指しています。このような高度な研究とそれを担う人材の育成や学生の教育は、さまざまな分野の技術支援の上に成り立っています。名古屋大学は、平成16年に全学技術センターを設置し、最先端の研究と教育を支援する技術レベルの向上・高度化と技術の継承を効果的かつ持続的に実現すること、及び全学的に公平な技術支援サービスを提供することを目指してきました。平成21年4月より、本センターは、「教育及び研究に対する技術的な支援を行うため、本学の部局からの要請に基づき技術職員を派遣又は配置するとともに、本学構成員の依頼に応じて支援業務を行う」組織であることを明確にし、新しい運営の体制と組織になりました。平成24年4月からは、「名古屋大学設備・機器共用システム」(NUESS) の運用を開始し、学内の研究者のみならず学外に対しても、本学の共用の設備・機器の公開、利用方法の周知を行ってまいりました。

さらに平成29年10月には、これまで4支援室であった組織を、6支援室体制に改編しました。これにより、技術職員個々人の成長を図るとともに技術分野に重点を置いた組織となり、より密な連携が可能となるよう組織力を強化し、大学の発展に向けて努力を続けてまいります。

技術部長のメッセージ

技術支援サービスの拡大と質の向上をめざして
全学技術センター技術部長 梅原 徳次

総合大学である名古屋大学の技術支援は、学問とそれを伝える教育の多様性に対応して、大きな広がりと深さをもっています。環境・安全や情報通信などの大学全体の基盤となる技術、特殊な分析技術、独創的な装置の試作・開発およびフィールドにおける研究・実習の支援など多岐にわたっています。このような高度な技術の全学的な流通と活用によって、本学の教員・研究者・学生の研究と教育の質が飛躍的に向上することが期待されます。

本センターは、平成21年4月の改組によって「ひと」と「業務」の運用を行う組織としての役割を担うことになりました。また、平成29年10月には、技術分野ごとの6支援室体制へと改編しました。これにより、技術支援業務の組織的な運営のために管理職の体系を整えるとともに、技術の専門性に応じて技術職員の皆さんを専門職としての職名(技師など)で称することになりました。このような組織により、技術支援サービスの拡大と新しい技術の導入に努めるとともに、技術レベルの向上・高度化を図るための研修・研鑽にも組織的に取り組んでいます。全学技術センターは、それぞれの教育・研究の現場の皆さんからの要望・期待、ご意見・ご提案を取り入れながら、積極的に技術支援を行うことにより、世界屈指の知的成果となる研究とその人材輩出に貢献していきます。

沿革

部局技術部
各部局     技術部発足年月日
理学部    平成4年4月1日理学部技術部
       平成9年4月1日理学部・理学研究科・多元数理研究科技術部
医学部  平成3年4月1日医学部技術部
工学部 平成3年4月1日工学部技術部
    平成9年4月1日工学部・工学研究科技術部
農学部  平成3年4月1日農学部技術部
平成11年4月1日農学部・生命農学研究科技術部
情報文化学部 平成6年4月1日情報文化学部技術部
      平成9年4月1日情報文化学部・人間情報学研究科技術部
       平成15年4月1日情報文化学部・情報科学研究科技術部
環境医学研究所 平成4年4月1日環境医学研究所技術部 
太陽地球環境研究所 平成3年4月1日太陽地球環境研究所技術部 
情報連携基盤センター
地球水循環研究センター

名古屋大学全学技術センター 平成16年4月1日 発足
平成18年3月全学技術支援委員会「全学技術センターの試行について(中間報告)」
現センター組織の試行を行いつつ、全学技術支援の一元的組織化の本格実施をめざす。
平成21年4月全学技術センターは、4技術支援室、6技術系の新しい組織に改組された。
平成26年2月全学技術センターに設備・機器共用推進室を設置した。
平成29年10月全学技術センターは、技術分野ごとの6支援室体制に改組された。

組織図

名古屋大学設備・機器共用推進室