全学技術センター長 山中 宏二
名古屋大学は、自由闊達な学風のもと、創造的な研究活動によって学理を探究し、世界屈指の知的成果を生み出すことを目指しています。このような高度な研究、次世代を担う人材の育成、先進的な学生教育の実現には、実験環境の構築、安全衛生管理、先端機器の維持管理に至るまで、多様な分野にわたる確かな技術支援によって支えられています。全学技術センターは、平成16年の設置以来、技術レベルの向上、確実な技術継承、ならびに公平な技術支援サービスの提供に取り組んできました。この間、派遣・配置体制の明確化、設備・機器共用システムの運用、さらには6支援室体制への改編など、学内外のニーズに応じた機能強化を進め、現在に至っています。現在は、令和2年度に発足した東海国立大学機構の一員として、岐阜大学との連携や技術リソースの融合を推進し、技術交流や知見共有を基盤とした技術プラットフォームの構築を伴う「深化」のフェーズを迎えています。さらに、DXの加速など科学技術の急速な進展に伴い、教育研究を支えイノベーションを共創する技術職員の役割は、ますます重要性を増しています。当センターは、技術職員一人ひとりが高度化・多様化する技術に対応できるよう、専門性の深化とキャリア発展を促進するとともに、組織力をより一層強化してまいります。学内各部局や岐阜大学、さらには社会との連携を通じて、大学および機構の教育基盤を支える中核組織として、今後も着実な貢献を続けてまいります。
全学技術センター技術部長 大槻 主税
総合大学である名古屋大学における技術支援は、学問分野および教育研究活動の多様性に対応し、幅広い領域に展開されています。その対象は、環境・安全管理や情報通信など大学全体の基盤技術をはじめ、最先端の分析・計測技術、独創的な実験装置の試作・開発、さらにはフィールドワークにおける研究・実習支援にまで及びます。さらに、データサイエンスの活用や研究DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進など、新たな技術ニーズへの対応も求められています。全学技術センターは、これら高度な技術を大学内ならびに東海国立大学機構内で共有・活用することで、教育・研究活動の質的向上に貢献しています。当センターは、平成21年の改組、および平成29年の「6支援室体制」への改編を経て、技術分野に応じた組織的運営と管理体制を確立しました。同時に、技術職員の専門性を高度に評価する職名(技師等)制度を導入し、専門職としてのキャリア基盤を整備してきました。この組織基盤を活かし、さらなる技術支援サービスの拡充と先進技術の導入を推進しています。加えて、東海国立大学機構内での技術交流を進めるとともに、技術力の向上を目指した研修や自己研鑽にも継続的に取り組んでいます。全学技術センターは、教育・研究現場からの多様な要望や意見を柔軟に取り入れながら、積極的かつ質の高い技術支援を展開し、世界屈指の知的成果の創出と、次世代を担う人材育成に貢献してまいります。
理学部
平成4年4月1日
理学部技術部
平成9年4月1日
理学部・理学研究科・多元数理研究科技術部
医学部
平成3年4月1日
医学部技術部
工学部
平成3年4月1日
工学部技術部
平成9年4月1日
工学部・工学研究科技術部
農学部
平成3年4月1日
農学部技術部
平成11年4月1日
農学部・生命農学研究科技術部
情報文化学部
平成6年4月1日
情報文化学部技術部
平成9年4月1日
情報文化学部・人間情報学研究科技術部
平成15年4月1日
情報文化学部・情報科学研究科技術部
環境医学研究所
平成4年4月1日
環境医学研究所技術部
太陽地球環境研究所
平成3年4月1日
太陽地球環境研究所技術部
情報連携基盤センター
地球水循環研究センター
平成18年3月
全学技術支援委員会「全学技術センターの試行について(中間報告)」
現センター組織の試行を行いつつ、全学技術支援の一元的組織化の本格実施をめざす。
平成21年4月
全学技術センターは、4技術支援室、6技術系の新しい組織に改組された。
平成26年2月
全学技術センターに設備・機器共用推進室を設置した。
平成29年10月
全学技術センターは、技術分野ごとの6支援室体制に改組された。